大学院
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現代経済システム専攻
21世紀の始まりとともに、大きな転換期を迎えている日本経済。 そのなかにあって長期の経済不況に悩まされてきた日本経済の将来を担い人財要請を目指して、現代経済システム、情報処理、社会経済および経済論についての高度な学識を修得することによって、総合的な分析能力?企画能力?実務能力を兼ね備えた人材を育成することを目標にしています。
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梅田サテライトコース
サテライトコースは、大阪産業大学梅田サテライト教室で、夜6時30から9時40分まで講義が行われます。 したがって、大阪の中心部で昼間働いているビジネスマンの方も仕事帰りに、夜間に大学院で講義を受けて大学院の学位〈修士(経済学)〉を取得することも可能です。
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アジア地域経済専攻
幅広い視点に立ったアジア地域経済研究ができるよう、本研究科では、広域経済圏としてのアジア地域経済研究科目のほか、国際経済研究科目、企業戦略研究科目といった、多彩な視点からの独創的な研究が可能なカリキュラムを編成。 また、アジア地域経済と日本経済、アジア地域経済と関西経済の関係も重視しつつ講座を編成。 企業?団体での社会人体験を基礎に研究を深めようとする社会人にとっても、実践的かつ具体的な内容となっています。
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教育研究上の目的
研究指導計画
学位授与方針
学位の授与を受けるためには、演習の1,2の必修8単位をふくむ30単位を修得し、かつ修士論文の審査に合格しなければならない。
1.第1次原稿の提出
2年次の10月末までに第1次原稿を提出しなければならない。第1次原稿はおよそ80%の完成度をあることが条件である。第1次原稿を提出しない者については修士論文の完成原稿を受理しない。
2.中間発表会
11月に提出されたこの第1次原稿に基づいて中間発表を行う。研究科委員会は各院生についてゼミの指導教員を含む3名の審査委員を選んで、中間発表の際に3名の審査教員が院生の報告を聴いて指導を行い、その指導を元に、論文の内容の手直し、加筆を行う。
3.修士論文の完成原稿の提出
1月末に完成原稿を提出する。
4.公聴会と判定会議
提出された完成論文について、2月半ばに公聴会を開催し、3人の審査教員の審査を経て、研究科委員会の判定会議で最終的に修士論文の合否が決定される。
修士論文は以下の基準を満たしていなければならない。
1.明確な問題意識に基づいた適切な課題設定がなされていること。
2.先行研究が適切に言及されていること。
3.文献?調査などの資料が適切に用いられていること。
4.論述が適切に行われるとともに、論文としての体裁が整っていること。
5.創意工夫が認められること。
入学の時点で、指導教員を含む3名の研究指導委員会を発足させ、 博士論文の作成に向けた集団指導体制を整える。
1年次 5月末 研究計画書の提出
1年次 3月 学位論文の骨子の提出
2年次 7月 学位論文作成に向けた第1次中間発表
2年次 10月 学力試験
2年次 1月 第2次中間報告
3年次 7月 学位論文提出の申し込み
3年次 7月 第3次中間発表
3年次 1月末 完成論文の提出
3年次 2月中旬 公聴会
3年次 2月末 判定会議
1.2年次以降に行われる学力試験に合格すること。学力試験は専門科目2科目と外国語科目1科目を実施する。
2.学術論文2編を公表すること、学会報告あるいはそれに準ずる研究会で報告すること。
博士論文は以下の基準を満たしていなければならない。
1.明確な問題意識に基づいた適切な課題設定がなされていること。
2.先行研究が適切に言及されていること。
3.文献?調査などの資料が適切に用いられていること。
4.論述が適切に行われるとともに、論文としての体裁が整っていること。
5.論文内容に独創性が認められること。
原則として、学位を取得した日から3か月以内に、学位取得した論文、その要旨及び論文審査評をインターネットにより公表する